配当込みインデックス
株式投資から得られる収益は、株価の上昇によるキャピタルゲインと、配当によるインカムゲインから構成されます。しかし、一般に用いられる日経平均株価やS&P500などの株価指数は、配当を含んでいません。そのため、投資家にとっての株式投資収益率を把握するには、配当を再投資した効果を反映した「配当込み指数（トータルリターンインデックス）」で見る必要があります。
S&P500トータルリターンインデックスは1988年から、日経平均トータルリターンインデックスは過去10年分のデータが入手可能です（有料データベースではそれ以前からも入手可能）。
入手可能な2015年以降のトータルリターンインデックスで見ると、通常の日経平均株価とS&P500指数で比較した場合よりも、両者の差が大きくなっています（2015年1月を100とする指数に換算後）。
CPI調整後の株価
しかし、2024年までアメリカのほうがインフレ率が高かったため、株価もインフレを織り込んで高くなっていた可能性があります。
そこで、各指数をそれぞれの国のCPIで割って比較すると、日経平均とS&P500の差は縮まり、両者はほぼ同じ推移をたどっていたことがわかります（なお、ここでのS&P500はドル建てのまま比較しているため、為替の影響は考慮していません）。
この間の実績として、日経平均（配当込み・CPI調整後）の月次収益率は平均0.69％、標準偏差4.70％、S&P500（同）は平均0.78％、標準偏差4.60％でした。したがって厳密には、日経平均の方がやや収益率が低く、リスクが大きかったことになりますが、見かけよりも両者の差は小さいことがわかります。
このことを踏まえると、最近の日本株の株高はインフレを反映したものといえます。
では、その他の要因は株価にどのように織り込まれているのでしょうか。たとえば、企業の増益予想がある場合、市場が効率的であれば、その情報はすでに現在の株価に織り込まれています。そのため、現在から将来にかけての期待投資収益率には影響しません。期待収益率に影響するのは、増益予想が新たに修正（上方または下方）された場合のみです（続く）。
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