10月6日記事で行ったS&P500連動投信を取り崩すシミュレーションでは、投資収益率が平均回帰の性質のため一定の範囲に収まることを、暗黙に想定していました。統計的にこのことを確認してから、次回はTOPIXについても同様のシミュレーションを行...

10月4日記事で紹介した4％ルールと、S&P500の1994年初から2024年初までの30年間の累積収益率（年あたり収益率10.63％）を基に、今回は様々な資産取り崩し方法の試算を行いました。（前提）1994年年初にS&P500指数に連動す...

積立は定額で・取崩しは定率で、と一般に言われます。9月30日投稿の積立投資シミュレーションに続き、運用資産取崩しのシミュレーションもやってみました。取崩しの4％ルール退職後の生活資金を長期的に維持するための資産取崩し戦略として、アメリカでは...

新しいNISA制度がスタートし、多くの投資家がその活用方法に注目しています。特に、非課税保有枠の再利用や年間投資枠との関係について疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか。今回は、これらのポイントを整理してみます。Heavenly Hal...

はじめに投資信託の積立投資を行う際、信託報酬などのコストが安い商品を選ぶことは非常に重要です。長期的な資産形成を目指す場合、コストは収益率に大きな影響を与えるため、無視できません。本投稿では、投資信託の基準価額を用いて実際の積立投資のシミュ...

（データの出所）世界銀行日本は、少子高齢化の進行で生産年齢（15-64歳）人口の減少が続いています。しかし、2022年、2023年には労働力人口（Labor force, total）が若干増えています。これは、65歳以上の高齢者や（生産年...

（データの出所）世界銀行公表データから筆者作成世界の人口は80億人を超え、その中でもアジアは人口密度と成長率の高さで注目を集めています。今回は、人口が増えている国々である、インド、インドネシア、フィリピン、パキスタン、バングラデシュ、ベトナ...

（データの出所）米セントルイス連銀今回は、中国、日本、韓国、アメリカ、そして世界全体の視点から、少子高齢化や人口動態を網羅的に見てみます。各国とも高齢化が進み、また、中国、日本、韓国は人口が既にピークアウトするとともに、高齢者人口が増えるこ...

日本は約30年にわたるデフレ状態から、ようやく抜け出しつつあります。しかし、賃金（労働サービスの価格）よりも、他の財やサービスの価格が速く上昇すると、実質賃金が低下し、我々の購買力が減少してしまいます。2022年からの物価上昇局面で実質賃金...

（注）月次データを暦年毎に合計（データの出所）日本銀行交易条件についての記事を書いている際に筆者が感じたことの備忘録。単によくわかっていないだけかもしれませんが、国際収支統計の誤差脱漏が大き過ぎます。国際収支統計は経常収支+資本移転収支+誤...